（日経ＭＩＸ　1995年１月）

　昨年の「マルチメディア騒動」は数年前の「ボジョレ・ヌーボ」の騒ぎを思い出す、と揶揄（やゆ）する人もいるくらい「ウィンドウズ95」「インターネット」といった言葉に代表されるパソコンブームが日本を覆っています。95年度の出荷台数530万台、家庭普及率10％をこえる勢いで「一家に一台」の期待も高く、今年は725万台にものぼるそうです。

　他方、日本の世帯平均を網羅したというある調査では、パソコンを持っている人は100人中24人で２割強、使いこなしている人はその半分のわずか12人なのに、「21世紀にパソコンを使えないと〃おちこぼれ〃の烙印を押されてしまうと思う」人は過半数を超える結果が出ています（ＴＢＳ、1995年12月）。

　主役はその利用の仕方によっては世界の政治、経済、社会を変える力を潜在的にもっているかのようにも伝えられています。マルチメディアの着眼すべき点は、コミュニケーション論でいう、双方向性、フィードバック機能がこれまで以上に人々に委ねられる機会が増え、さらにわれわれが容易にinformation 《情報》＝組織化されてコミュニケートされたデータにアクセスできるようになる社会に近付いているということです。もっと別の言い方をすれば、受け手がよりパーソナル的な状況で、つまりある目的に即するようなメッセージの入手と発信が限りなく容易になることを目指す社会に向かっていると思います。

　考えてみると、パソコンに代表されるメディアの開発は、もしかすると人々のコミュニケーション領域を広げてはいるものの、確実に「コミュニケートする自由・権利」の実現の方向に、人類が知らず知らずのうちに進んでいるのかと思います。ジョン・フィスクという人は、メディアを３種類に分けました。(1)現示的メディア＝声、表情、肉体の動作など、コミュニケーター自身がメディア、(2)再現的メディア＝本、絵画、写真など「テキスト」形態のもの、そして(3)機械的メディア＝電話、ラジオ、テレビ、フィルムなど前２者を伝達するもの、の３つです。メディアの意味が広がり、その機能が収斂（しゅうれん）していることを強調しています。

　マス・コミュニケーションの発展自体が近代資本主義の発展の産物ではあるものの、人々は市民革命による諸個人がもつ考えを表現する自由と権利を勝ち取りました。印刷術は人々がknowledge《知識》をもって（に基づいて）自由に意思を表明する、参加するそして国民に知らせる役割を果たすメディアが社会のなかに産声をあげたのです。フランス人権宣言（1789年）の第11条は「思想および意見の自由な伝達は、人の最も貴重な権利のひとつである。したがってすべての人民は、自由な発言に対し、記述し、印刷することができる。ただし、法律により規定された場合におけるこの自由の濫用については、責任を負わなければならない」。これによって、それまでごく一部の封建的な国家体制、エリートが持ち続けた印刷技術−印刷物の生産・流通−を、人々は受信ばかりでなく、自分たちの側からも発信する術（すべ）を獲得したのです。

　ところが、この200年の間にわれわれが見たのは、理論上の公衆の登場に代わる大衆と大衆社会の出現であり、自由主義経済の勝利は一方で送り手を高度に組織化された専門集団（マス・メディア／企業）を、他方大衆・マスがこれを一方的に受信し、消費する社会体系を作り出してしまいました。そして公共の利益、人々への奉仕が主たる役割といわれながらも、その過程で情報の鮮度と重要さを知っている、というよりそれを己の利にしようとする人々がいつの時代にもいました。それは現代メディア社会の高度な発達よりはるか昔から……。

　情報化社会においてこうしたwisdom《知恵》はますますそのやり方が巧妙になっています。一言で言うと、コミュニケーション・ネットワークの構築とその独占的使用でしょう。ハードの独占とそれに伴う情報の掌握、そしてそこから生み出される経済的富裕さが最終目標なのでしょうか。