大学院文学研究科新聞学専攻鈴木研究室                             
論文演習/論文指導(前期1.2年)/論文指導(後期課程)

2012/04/01 現在

 SJS 研究会

 新聞学専攻大学院生へ
 ■新聞学専攻の大学院生は、博士前期課程を修了するために2年間続けて[論文指導](春・秋)の登録(計8単位)をして、修士論文を執筆、提出しなければなりません。
 ■博士課程修了には3年間「論文指導)(12単位)の演習を履修することが修了条件です。課程博士論文の提出には専攻の定める規定に準じて、論文の執筆許可が必要です。1年次終了後最大2年間の論文執筆計画を含めての将来計画のうえ、課程の修了を奨励しています。

■鈴木研究室(教員の横顔)で論文執筆をめざす学生は、1年次より隔週で行う授業(研究会、時間は別途指定)に出席し、前期は2年生の卒論指導(テーマの選択、報告ほか)とともに、卒論の執筆に向けて基礎準備期間を設けます。
後期末には実際に報告してもらいます。フィールドとしてはマス・メディア全般を取り扱いますが、
■ジャーナリズム論や国際コミュニケーション(史)、比較マス・メディアなどが中心テーマで、
方法論としては歴史的分析を試みようと考えている学生を優先します。

定員は1-2名程度。希望者は年度はじめに各自アポをとり、春期履修登録前に必ず面接を受けてください
なお、指導教員となった場合、奨学金の推薦状や学生生活面での相談も受けます。

参考までに、これまで研究室で指導した論文題目は以下のとおりです

修士論文(主査* 指導)
1990年度 「旧満州に於ける新聞と言論統制」*
1991年度 「満州事変における新聞報道」*
1993年度

「テレビによるスポーツ放送の変容に関する研究−商業化の問題を中心に」   

1995年度 「化粧広告の表現分析:明治・大正期における『時事新報』を中心に」
「テロリズム報道に対する政府規制の問題:英国のIRA報道を中心に」*       
Mass Media Influence on Racial Tension: The Case Study of L.A.Riots in 1992」
「国家の開発とプレス・コントロール:シンガポール的『プレスの自由』の考察」*
「日本の衛星放送政策に関する研究:規制から競争政策への変容過程における諸問題を中心に」「放送開放化に備える韓国の放送の対応策」
1996年度 「日本のテレビCMにおける伝統的文化表現広告の効果研究」*
1997年度 「満州放送の歴史と役割」*
「サイバースペースにおけるジャーナリズム成立の可能性」*
「外国テレビ番組の受容に関する研究−−日本の視聴者の分析を中心として」*
1998年度 「社会主義制度における言論の自由の拡大、その条件の考察―おもに権力側の情報操作と民主化運動について―」*
「新聞ジャーナリズムの憲法論議に関する研究―憲法9条をめぐる『朝日新聞』と『読売新聞』の論調を中心に―」*

「太平洋戦争期における『呉新聞』の研究―当時の新聞政策及び新聞経営を中心として―」
「在日コリアンの新聞におけるエスニシティ―エスニック・プレスの内容に関する研究―」*
1999年度 「変貌する台湾の放送―ケーブルテレビを中心に―」*
「多チャネル化の中の日本文化―台湾テレビ・ケーブルテレビの場合―」*
テレビ番組欄から見る日本と台湾における視聴行動の比較分析」*
2000年度 「台湾の政治的民主化に伴う報道メディアの歴史と現状―政府の政策、法規とその性格自体の変化を中心として―」*
2001年度 中国における広告表現システムに関する一考察*
2002年度 韓国における日本アニメーション規制に関する考察―韓国における輸入作品分析を中心に―*
2004年度 日本・台湾スポーツ情報番組における内容及び編集方針に関する考察*
放送・通信の融合時代におけるデジタル・メディアの導入と政策*
2005年度
日本の新聞の中国報道におけるソフトニュースに関する分析―『朝日』『読売』『毎日』三紙の紙面分析を中心に―*
中国ニューシネマにおける映像コミュニケーションの特徴―張芸謀の映画を中心として―*
2007年度
Nepalese Media in Foreign Countries: State and Importance-With special reference to Japan-*
2008年度  日中戦争時における長谷川時雨のジャーナリズム活動に関する研究―『輝ク』慰問文集制作を中心にして―*
デジタル・フォトジャーナリズムの現状と将来―フォトジャーナリズムの現場からの思考―*
  戦後日本におけるメディア倫理研究の変遷に関する一考察―川中康弘とクリフォード・クリスチャンズの議論へ向けて―
2009年度 日本のテレビ史におけるバラエティ番組の変遷〜構成と内容のキーワード分析から〜*
  日本の新聞におけるファッション報道〜「周縁偏重」の背景にある問題点〜*
 2010年度  中国におけるインターネットと輿論形成*
 2011年度  日本の「文庫」出版―電子書籍時代の到来を目前にして―*
   自民党総裁選における政治報道の分析―1950年〜2000年代の読売・朝日を対象に*

 論文詳細は こちら  博士論文は こちら

博士論文審査(課程博士、論文博士 *主査・指導)
1991 日本統治下の朝鮮における言論統制(課程)
1994 中国東北地方(旧満州)に於ける日本語新聞の研究(課程)
1997 日本のメデイアにおける朝鮮戦争の報道に関する研究(課程)
2000 メディアスポーツの視点―疑似環境のなかのスポーツと人―(論文)
2001 出版学序説(論文)
2002 反論権に関する研究- 日本における反論権論の再構築を目指して-(課程)
2002 米国ジャーナリズムの職業規範に関する史的分析- 20世紀初頭におけるプロフェッション論の理念形成と制度構築の経緯を中心に -*(論文)
2002 斎藤実の「文化政治」と朝鮮民族ジャーナリズム史研究 (1920〜1940)*(論文)
2003 文 嚥殊「日本の書籍出版編集者の専門的職業化過程に関する研究」(課程)
2005 日本の書籍出版産業の構造的特質に関する考察(課程)*
2006 自由貿易時代の文化産業に関する研究〜放送と映画の国際化政策を中心に〜(課程)
2006

放送メディアの社会的責任とアカウンタビリティに関する研究―公共放送を取り巻く現状と新たな規範論の展開―(課程)

2006

携帯電話利用の社会的・心理的背景に関する研究―質的アプローチによる「利用と満足研究」の試み―(課程)

2007 いじめ現象のコミュニケーション論的考察(論文)
2008 グローバル時代におけるニュース流通の権力構造―速度論の視点から―(課程)
2009 転換期における中国の放送政策の変容に関する考察〜「公共の利益」を中心に(課程)
2009

放送と通信の連携・融合時代におけるデジタル・コンテンツ流通に関する研究
−日韓における放送映像コンテンツ制作システムを中心に−*(課程)

2009 クォリティペーパーにおける報道の現状分析
―ロンドン爆発事件における欧州6紙のニュースバリューと報道の質の検討 (課程)
 2010 朝日新聞にみるメディア・イベント研究-1965年以降の日本社会における余暇文化イベントの考察−(課程)*

大学院鈴木ゼミ2010 新聞学専攻修士論文題目一覧 博士論文執筆規定(専攻内規)
博士修士論文作成ガイド


大学院 博士前期課程提出論文(修士論文)にあたっての注意  

1. 論文の体裁・構成などは、基本的には専攻規則掲載の内容に準ずる。

  専攻規則は新聞学科事務室にて入手できる。 
  7月末を目途に、修士論文執筆概要最終案を提出する。 提出登録

 ・サイズはA4版  1頁当たりの字数はA4版1枚で400字詰め原稿用紙が3枚程度。

 ・インクリボンは原則黒であるが、カラー印刷の場合は事前に相談のこと。

2.執筆手順について(標準)

MA 1年時2〜3月 テーマの選定/指導教授との面談。資料収集
MA2年時 
4/5月
テーマの決定(それまでに指導を受けることが前提)  提出登録(学部生共通)
概要提出(以後、内容を修正するごとに最新版を提出のこと)→これが指導の基本となる。
5/6月  資料収集  4月以降、最低月1回、論文執筆状況を報告すること。
6月  テーマ最終決定
7〜9月  内容、構成の最終案決定。資料収集、草稿執筆開始
10月  第1次草稿(ドラフト)提出開始  一括でなく、章ごとでよい。
11〜12月  第2次草稿(ドラフト)提出開始。12月3週頃 全2次草稿提出
1月上旬  提出論文の最終チェック
  中旬  論文提出(72時間前までにプリントアウトする段階までゆくこと)
 FDの提出(全文、要約、Word 使用)
2月  論文審査・面接
3月  製本、図書館納入

 [※注]

  1. 第1次草稿(ドラフト)は、日本語を母国語としない学生は、必ずネィティブの第三者に「ある程度こなれた文章してもらった」ものであること。
  2. ハードディスク、FDの故障、プリンターの不都合などハード面の不都合は、提出が遅れる理由には一切ならない。
  3. 上述のような手順にかかわらず、内容的に「修士論文」として相応しい水準に達しそうもない内容と判断した時点で、「もう半年、一年」の延期を進言する。

3.前期課程修了後の進路については、随時相談に応じる。

4.アポはなるべく1週間程度の余裕をもって申しこんでください。

参考(慶応大学・関根教授)
 学部卒論のためのHP   参考文献

新聞学専攻学生向け情報HP   コミュニケーション研究