Who is Professor S ?

　　 Ｓ教授とは　　鈴木雄雅（すずき　ゆうが） 　ちょっと変わった名前です。　　ふつうはＳ教授？？　
研究室は「雄雅ゼミ」と呼ばれています。
　　　
(2019/04/15)　　

画像をクリックしてください	1953年生まれ　性別　男　出生地　東京 連絡先　Email: s-yuga@sophia.ac.jp 　TEL: 03-3238-3983 （研究室） 　　　　 03-3238-3631 （事務室） 　FAX: 03-3238-3094 （事務室） 　研究分野　　教育研究活動　　略歴 　主要著作　　主要論文 　2016年度の授業内容は　 　大学教員教育研究情報データベース インタビュー　「デジタルアーカイブ」	学生がみたＳ教授 　学生がみたS教授 (2008）
S教授の情報化社会を読む
第1回	情報は誰のもの(1)　情報は誰のもの(2)
第2回	社会情報を読む(1)　 　社会情報を読む(2)
第3回	国際社会を読む
第4回	政治とメディアを読む
第5回	IT社会を読む

教　育　研　究　活　動

ワープロ活用を目指した第一次計画を受けて、1994年度から「マルチ・メディア第二次５か年計画」に入り、電子メディアの活用と実践を、一般講義ならびに演習（ゼミ）を中心に行い、、あらゆる教育活動においてのコンピュータ活用に目標設定した。

具体的にはＥメール・コミュニケーションの実施、ワープロソフト・ＦＤを使ったアサイメント、タームペーパー提出の義務づけ（含む卒業論文）、デジタルカメラを使ってのゼミニュース製作、ＨＰの制作、そのための実習授業、発表の機会を盛り込んだ（ほとんどボランティア）。その結果、最終年度である1999年までに、ゼミの学生のパソコン所有率ならびにペーパー類の提出は100%に達しており、新聞編集、ＨＰ制作もほぼ電子化のレベルで学生が行えるようになった。既に、ゼミ活動においては、学生の報告概要や討論の要約をほぼ同時に掲載し、また積極的に電子メディアの利用を学生に動機づけている。

2000年４月以降、毎月発行されるゼミニュースもオンライン化されている。また2001-02年度は学内共同研究特別プロジェクトにおいてＣＡＬＬ学生と協力して、学科の公式サイト作成を行った。 　2000年度以降は、プレゼンテーションソフトなどの応用編にはいり、学生が報告する機会にもマルチメディアを使って行えるよう教授指導している。1999年度年度からは、自学科以外の学生にインターネット・コンピュータ利用の講座をもち、この領域における教育活動に参加している。併せて、ＨＰを使って学部・大学院の授業案内、シラバスの掲示なども行っている。

研究活動においては、ジャーナリズム史、マス・メディア史、比較マス・メディアの分野を中核に進め、次のとおりの成果がある。

■日韓シンポ(1990〜) ■ 2010年5月　「グローバリゼーションとメディア：オーストラリアとアジア」（2010/5/29) 国際シンポジウム ■2014年7月　　オーストラリア学会国際シンポジウム

	SJS no.6  　　　　　　　　　　　　　　　(2011/03/31)
	ＳＪＳno.5 　　　　　　　　　　　　　　　 (2010/03/31) 残部あり SJS no.4 (2009/03/31) 残部あり SJS no.3  2008/03/31)残部あり SJS no.2 (2006/03/31) 2007/05 発行　　残部あり SJS no.1 (2005/03/31) 　残部なし ＳＪＳ　創刊準備号 (2004/03/31) 　残部なし
第1版(1998年） 第2版（2004年）	第一に1986年から隔月で刊行を続けてきた編年体式の『日本初期新聞全集』が完結し、刊行中発見された新しい資料を掲載した補完号も発行された。同全集は国内で発行された新聞を日付を追って復刻したものであり（印影本・復刻版）、資料としては他に類を見ないものであろう。引き続き、各号の解説を一括して掲載する索引集の出版作業を行い、2000年３月に刊行された。 　第二に1988年の建国二百年時に出版した『概説オーストラリア史』（有斐閣）の新版にあたる『オーストラリア入門』（東京大学出版会）を共同執筆した。同書は冷戦崩壊後のオセアニア研究書として、国内大学のオーストラリア研究、オセアニア研究、地域研究の講座で広く用いられている。　 　第三に、大学レベルの「マス・コミュニケーション」「ジャーナリズム」関係の授業テキスト用に企画された『ゼミナール　日本のマス・メディア』（日本評論社）を出版した。2004年改訂2版を刊行　 　2003年には『グローバル社会とメディア』（ミネルヴァ書房）の執筆の一人に（「グローバル化時代の情報格差」） その他、他大学との共同研究では「アジア・太平洋のマス・メディア」、学会活動では、日本マス・コミュニケーション学会総務担当理事、国際交流委員会委員長ほかを歴任、現在億歳交流委員会委員、オーストラリア学会理事（広報担当）、港区情報公開運営審議会委員、ＡＪＦ（豪日交流基金）などへの協力を続けている。
	2001年度 　2001年度は新聞学科公式ＨＰを立ち上げ、学科のPRに努める一方、授業HPばかりでなく授業ノートも毎時間アップして、講義の一助としている。 　5月には日韓国際シンポ「マス･コミュニケーション教育を考える」（上智大学）の実行委員・報告者に指名された。大会報告書を作成。 　日本マス・コミュニケーション学会の理事として、50周年記念誌の編集刊行担当を命じられ、10月の記念大会に発行を予定している。秋にはＳ教授が大学・大学生像を描いた『大学生の常識』〔新潮社）を上梓 Web新潮　 　　野中ともよさんの新刊紹介（『波』2001年１１月号）　http://www.shinchosha.co.jp/shinkan/nami/shoseki/603507-3.html　 書評１　こちら
	４　スポーツヒーロー論 鈴木 守 (編集), 山本 理人 (編集) 『スポーツ/メディア/ジェンダー (講座現代文化としてのスポーツ (2)) 』 2001/10 　道和書院
	2001-02年度において学科サイト、教材の開発、学生のコンピュータ･リテラシー向上の学内共同研究を進めてきたが、学科の公式サイト http://www.info.sophia.ac.jp/sophiaj/、授業アサイメントのアップ、授業サイト（授業進行を含む）を常時アップ、更新している。既に卒業論文のFD提出、PPTを使っての発表が授業開発として行われてきたが、2002年度は新たに演習（ゼミ）>一年間のまとめを、CDROM化した。またゼミニュース　は.docまたは.pdfファイルのダウンロード化に踏み切った。 書評１　こちら 　2003年年10月
	「東アジアのマス・メディア：冷戦後の展開―経済成長と「言論の自由」とのはざまで―」奥野昌宏（編）『マス・メディアと冷戦後の東アジア』（共著、学文社、2005）
東京大学出版会  2007年9月刊	主要目次 第１章　歴史（鈴木雄雅・永野隆行） 第２章　文化（有満保江・加藤めぐみ） 第３章　アボリジニ（鎌田真弓） 第４章　社会（関根政美・鈴木雄雅） 第５章　メディア（鈴木雄雅） 第６章　法律（橋本雄太郎） 第７章　政治（杉田弘也） 第８章　外交・安全保障（永野隆行・竹田いさみ） 第９章　経済・貿易（小林信一・加賀爪優・森島　覚・森　健） 第10章　日豪関係（森　健） ［コラム］　(1)オーストラリア戦争記念館（岡本哲明）／(2)シティズンシップ教育（飯笹佐代子）／(3)豪日交流基金の活動の歴史（久松晶子） 引用・参考文献・ウェブサイト／主要年表／索引
	2012年1月刊 蔡 星慧さんとの編著　岩波書店から刊行 いま韓国のメディアは，政府主導のグローバル化戦略，韓流ブームの再興を目指すコンテンツ振興政策が進行する中で，オンライン新聞などネットを活用した市民参加型の新たなメディアが登場し，その姿を激変させている．その韓国のメディアの実態を，気鋭の韓国人研究者たちが豊富なデータと取材調査によって，浮き彫りにしてゆく． [岩波サイトから]
	2012年2月　教育画劇から刊行　監修　 第1巻は「新聞を読んでみよう」。このあと第2巻 「新聞づくりに挑戦」第3巻「新聞博士になろう」 紹介記事　　書評（週刊読書人12/09/28) 学校・公共図書館向けの書籍を扱う出版社の集まりで、クリーンブックスという団体の2012年度人気ランキング３位になりました。http://www.cleanb.jp/php/ranking.html
	報告4　東日本大震災に関する内外メディアの報道検証および東アジアにおけるマスメディアの規範理論構築の研究 　第1 章　大震災に関する韓国の新聞（中央日報、ハンギョレ）の報道分析 　第2 章　台湾の新聞（聯合報）の3 ・11震災・原発報道 　第5 章　震災・原発報道の国・地域別比較と規範理論構築への手がかり ※新聞学専攻博士課程在学生の共同チームの報告です。公益財団法人日本新聞通信調査会の2011年度委託研究（公募）
	Contemporary Australian Studies:Literature, History, Film and Media Studies in a Globalizing Age 『現代オーストラリア研究』（音羽書房鶴見書店、2016年6月、2,500円） こちら Yuga Suzuki　"Japanese Media and Multicultural Society"
	春原昭彦・武市英雄(編)　『【ゼミナール】　日本のマス・メディア　第3版』 （日本評論社、2016年4月）　新刊案内 第2章「マス・コミュニケーションの歴史」

所　属　学　会　ほか経歴

日本マス・コミュニケーション学会（理事＝総務担当、国際交流委員会、国際委員会、日韓国際シンポジウム実行委員会ほか）、　オーストラリア学会（理事）、その他　情報通信学会、国際マス・コミュニケーション学会（現IAMCR)、日本出版学会、東京都港区情報公開運営審議委員会委員

以下オンライン上での論文は、活字発表したものと一部異なる記述個所もあります。
下記は学内リンク先となり、外部の方はアクセスできない場合があります。
学外から論文を読みたい方は　こちら(工事中）で一部読めます。

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コラム　研究こぼれ話・書評

【2005年】
2005年マスコミ関係書回顧　（週刊読書人2005年12月23日号)
オーストラリアのマス・メディア05 (新聞年鑑05/06)
08/26-27 日中韓シンポジウム(基調講演） 「日韓のコミュニケーション研究の歴史と現状」
『スコットランドを知る事典』（木村正俊・中尾正史編、原書房）　※「ジャーナリズム（新聞）を執筆

【2004年】
06/21 講演「近未来の情報通信と新聞の効用」（地域活性化センター）
「上智大学大学院文学研究科新聞学専攻30年の歩み（１）」『コミュニケーション研究第34号(2004.3)

01 「新聞―生活に密着したコアメディア」『宣伝会議』2004年01月号（pp.110-111) ※重いです。

【2003年】
「我が国初期の新聞紙　本学図書館に所蔵」　　『上智大学通信』293号（2003/7/15）掲載
「19世紀オーストラリア植民新聞の生成過程」『コミュニケーション研究33号（(2003/3)掲載
「豪州最古の新聞　シドニー･ガゼット　本学図書館に所蔵」『上智大学通信』292号（2003/6/15）掲載

【2002年】
「オーストラリア・ニュージーランドの新聞 2001/2002」
「オーストラリアのマス・メディア」　AUS@Study No.2
書評　石弘光『大学はどこへ行く』（講談社新書、2002年） 『週刊読書人』2002年5月3日号掲載
書評　竹内洋『大学という病』　　じゅあ　No28（2002/3）　掲載号はこちら
「国際コミュニケーション論の再考と展望（３）」『コミュニケーション論』No.32(2002/3)

【2001年】
「オーストラリア・ニュージーランドの新聞 2000/2001」
「スポーツヒーロー論」鈴木守・山本理人（編著）『講座　現代文化としてのスポーツ�U　スポーツ/メディア/ジェンダー」（道和書院）
「植民地ジャーナリズムの生成過程：19世紀のオーストラリア植民地」（博士論文）
「送り手教育を考える」　第9回日韓シンポジウム報告（2001/5)
「国際コミュニケーション論の再考と展望（２）」『コミュニケーション論』No.31(2001/3)
【2000年】
東アジアのマス・メディア：冷戦後の展開」　(2000.9)
「カナダ新聞史」『新聞通信調査会報』　454(2000.9)
「UKメディア事情」 (2000.8）
「豪メディア最新事情二題」　『新聞通信調査会報』　451(2000..6)
「マス・メディア企業の国際支配を考える」『マス・コミュニケーション研究』No.56
　「国際コミュニケーション論の再考と展望」『コミュニケーション研究』No.30 （共同執筆）

【1999年】
「Ｒ．マードックのメディア戦略――”ﾀﾞｰﾃｨｰ･ﾃﾞｨｯｶﾞｰ”　から世界のメディア王へ」
　　　　『海外事情』（拓殖大学海外事情研究所）9月号、pp.38-51.
「ニュージーランド新聞史(2)」　『新聞通信調査会報』　444(1999.11)
「ニュージーランド新聞史(1)」　『新聞通信調査会報』　437(1999.4)

「インターネットとプライバシー」　『家庭の友』99年４月号、pp.18-19.

【1998年】
"Satellite　Broadcasting and the Asian Media Market,"　Japan Review of International Affairs, vol.12. no.2,　pp.93-109.
「新聞ジャーナリズム再考」『物流ニッポン』1998年10月30日号、p.16.

【1996年】
「オーストラリアのマス・コミュニケーション略年史：1788-1901」 『コミュニケーション研究』第26号（1996.3.25)、pp.51-70.
「メディア・モガルに所有権が集中」『月刊民放』9月号（1996.9）

【1995年】
「マルチメディア――コミュニケートする権利の拡大と落とし穴」　日経ＭＩＸ(1995/1)
「19世紀後半のオーストラリア新聞界（３）』『コミュニケーション研究』25号（1995.3.25)，pp.45-66.
「激変する情報環境とアジア」『アステイオン』36（1995年春号）, pp.86-93.
「アジア太平洋地域におけるマス・メディア−衛星放送の進出は何をもたらすのか」
　　『東亜』No.331（1995.1）, pp.86-100.
「マルチメディア・フィーバーから考えること」『ソフィア』 no.174

【1994年】
"English-Language Books Publishing in Japan," Japan Quarterly，April-June 1994，pp.200-207.
「新放送下、変革の大波に揺れ動く豪放送界」 『新聞通信調査会報』378号　(94/5/1)
「多言語社会の現実重視へ90年代の豪州放送界」 『新聞通信調査会報』380号(94/7/1)
「競争、ＢＳ、ＣＡＴＶ･･･韓国メディア界の暑い季節」『新聞通信調査会報』382号（94/9/1)

【1993年】
「研究ノート　ある英人発行者を追って―A.W.ハンサードの軌跡」『コミュニケーション研究』23号
　「国際紛争におけるニュース・メディアの役割」（翻訳）『ソフィア』167
「日本最初の英字紙を創刊　Ａ．Ｗ．ハンサードの生涯をたどる」『新聞通信調査会報』 No.367
　A Chronological Table for A.W.Hansard
「ブラック家の人びと」
「マクスウェル後のメディア王目指すカナダの実業家コンラッド・ブラック」 『新聞通信調査会報』 No.372
「代表各紙がカナダ資本下に」『新聞通信調査会報』No.364 （93/3/1)

【1991年】
「幕末・明治期の欧字新聞と外国人ジャーナリスト」　『コミュニケーション研究』21
「混迷するオーストラリア　メディア界」『新聞研究』485

【1990年】
「マス・メディアとマイノリティー―オーストラリアの場合」『部落解放研究』72
「マス・メディア企業の集中化」『ソフィア』155
「日本報道と情報環境の変化−情報発信に関わった外国人ジャーナリスト」　
年報　近代日本研究−近代日本と情報』12（1990)

【1988年】
「マス・メディアの寡占化と表現の自由の問題」『オーストラリア研究紀要』(追手門学院大学)14

【1986年】
〈翻訳〉「英国におけるジャーナリズムとマス・コミュニケーション教育・研究」（J.タンストール）『新聞学評論』第35号（1986/04)

【1985年】
「幕末明治の英字紙史考」　『ソフィア』　34巻1号（85年）
「オーストラリア新聞発達史」『コミュニケーション研究』15〜26号　（1985〜96年）
工事中

【1982年】
「植民地ジャーナリズムへの一考察-1820年代のオーストラリア新聞界」『新聞学評論』　31号（1982.6）

【1981年】
「オーストラリアのマス・メディア」『新聞学評論』30号（1981.11)


コラム　研究こぼれ話・書評

これまでの担当講義（1983年から、講義名は担当当時のもの、現在担当のものを除く）
■演習�T（新聞）、英語（2年新聞学科）、マス・メディア論、人間行動とマス・メディア、外国ジャーナリズム�U（ヨーロッパのマス・メディア）、演習（ゼミ）�U�V�W、大衆文化論、外国ジャーナリズム�T（アジア・オセアニアのマス・メディア）、コンピュータ実習/情報リテラシー演習（全学共通、学科科目）、報道論、ジャーナリズム特殊（メディアと政治）、情報リテラシー演習＝以上学部。　コミュニケーション論特講、マス・メディア論特講、新聞論特講ほか＝以上大学院。

■コミュニケーション論、オーストラリア研究　　　■欧米第一地域基礎�T（オセアニア）
■地域研究（オセアニア）　　　　　　　　　　　　　 ■ジャーナリズム特講
■日本近現代史、新聞史 　　　　　　　　　　　　　■グローバリズムとメディア、国際報道論
■新聞史（西洋）