外国ジャーナリズムIa　2017

（アジア・オセアニアのジャーナリズム/マス・メディア）

2018/1/05　課題２　

Reading for Asia, Australia & NZ Media
松井正（読売）「豪州はニュース課金の実験場」『新聞研究』2012年10月号（No.735)
Cunningham & G.Turner, ed., The Media & Communications in Australia 4th.ed. Sydney: Allen and Unwin, 2014.
竹田いさみ・森健・永野隆行(編著)『オーストラリア入門第2版』 （東京大学出版会、2007年）
鈴木雄雅・蔡 星慧　編著『韓国メディアの現在』（岩波書店、2012)
李相哲（編）『 日中韓の戦後メディア史 』（朝倉書店、2012）

オセアニアのマス・メディア2012
オーストラリア研究のためのレファレンス・サイト（追手門学院大学オーストラリア研究所)
オーストラリア論文データベース（追手門学院大学）
オーストラリア関係文献 　オーストラリアを学ぶ(AJF)
オーストラリアのマス・メディア（概要）
世界の「報道の自由」ランキング
山田健太「オーストラリア」榎原猛（編）『世界のマス・メディア法』（嵯峨野書院、1996年）
ジョン・ミドルトン『報道被害者の法的・倫理的救済論 ― 誤報・虚報へのイギリス・オーストラリアの対応を中心として』
（有斐閣 、 2010年）
竹田いさみ・森健・永野隆行(編著)『オーストラリア入門第2版』 （東京大学出版会、2007年）
日本ニュージーランド学会編『ニュージーランド入門』（慶應義塾大学）　『ニュージーランド入門』 　


李虎栄「2002年韓国大統領選挙とメディア : 民主党とハンナラ党のメディア広報戦略を中心に」SJS　no.0
李　錬「韓国におけるテレビ番組の輸出政策について : 韓国における放送環境の変化と日本のテレビ番組輸入政策を中心に」
　　　　『コミュニケーション研究』no.35(2005)
洪　垠姫（明知大学校）「日韓特派員報道の傾向『朝鮮日報』と『読売新聞』を中心に」　(2007)

　　　書評（鈴木雄雅）　李相哲『朝鮮における日本人経営新聞の歴史』/『満州における日本人経営新聞の歴史』

2017年度　課題2　学期末レポート　の詳細　（授業内で説明の確認）

アジア・オセアニア地域のジャーナリズム、マス・メディアについて（概況のみでなく、テーマを各自設定し、その選定、目的などを明示すること） 参考文献、出典、注を明記のこと ①A4判（400字詰15枚程度） 40×40/1頁の場合　表紙を含めて5枚程度 ②1枚目＝表紙、科目名　表題（自分で考えたもの）、学生番号、氏名など 2枚目＝レポートテーマの設定，執筆動機，目的などを「はじめに」で書き、本論にはいる。最後に、「まとめ」(考察)などをかく。 ③巻末には参考文献を明示し、直接引用は注番号をつけて、出所を明示すること。インターネットからの引用もサイト名（URL)、アクセス日など基本データは必ず明示すること。 ④直接・間接引用部分は最小限にとどめ、全体量の３割を超えないように（記事全文など必要と思われる 資料類は本文末に「資料」としていれるようにする。 注意：いわゆるコピペと判断されたものに関しては、残念ながらその時点において単位の認定対象からはずします。レポート、アサイメント提出の基本(2008年版)  　締切日1月26日（金）23:59までにMoodle　［2017年度外国ジャーナリズムⅠa］へアップロード 　　　アップロードに伴う諸事情の解決はメディアセンターに問い合わせること。

2017 課題1 　メディアレポート　の詳細　（授業内で説明の確認）

①韓国メディア（日本語版のある新聞＝朝鮮日報　　東亜日報　　　中央日報 　　ハンギョレ新聞）＝ 　を読み、その報道特徴をレポートせよ。レポートの見出し題目は必ず自分でつけること ②課題２に備えて韓国メディア以外の国（授業で取り扱う国、それ以外の国々・地域）を調べたい場合は、 　事前に相談のこと。 【参考資料】 「日中韓共同世論調査」（言論NPO、2016)/「第4回日韓共同世論調査」レビュー 新聞通信調査会　「諸外国における対日メディア世論調査」（2017、2016、2015） ■日本関係に注意してください。 ■A4判1枚（最大表裏2頁）内、40字×35～40行程度　本文10.5ポMS明朝 ■閲覧したURLなどは明記（アクセス日も）、参考資料、文献があれば末尾に付すこと。 ■提出日＝12月8日（金）授業内で提出 レポート、アサイメント提出の基本(2008年版)

外国ジャーナリズムIa　2016

（アジア・オセアニアのジャーナリズム/マス・メディア）

2017/1/25
Moodle へのレポートアップロードにてレポート提出をした場合、紙ベースでの提出は不要
1月31日（火）メディア・ジャーナリズム研究所による中国・復旦大学との国際シンポジウム➡こちら

言論NPO(日中調査） 　

　　

課題2　学期末レポート　の詳細　（授業内で説明の確認）

アジア・オセアニア地域のジャーナリズム、マス・メディアについて（概況のみでなく、テーマを各自設定し、その選定、目的などを明示すること） 参考文献、出典、注を明記のこと［グループ発表提出可＝事前に申し出ること］ A4判（400字詰15枚程度） 1枚目＝表紙、科目名　表題（自分で考えたもの）、学生番号、氏名など 2枚目＝レポートテーマの設定，執筆動機，目的などを「はじめに」で書き、本論にはいる。最後に、「まとめ」(考察)などをかく。 巻末には参考文献を明示し、直接引用は注番号をつけて、出所を明示すること。インターネットからの引用もサイト名（URL)、アクセス日など基本データは必ず明示すること。 Ａ４判/ワープロソフト/表紙を除き4～5枚 注意：いわゆるコピペと判断されたものに関しては、残念ながらその時点において単位の認定対象からはずします。レポート、アサイメント提出の基本(2008年版)  　締切日1月27日（金）までにMoodle　［2016年度外国ジャーナリズムⅠa］へアップロード

課題1 　メディアレポート　の詳細　（授業内で説明の確認）

以下の①から④のうち、ひとつから選ぶ ①韓国、中国、ニュージーランド、オーストラリアの新聞社またはテレビ局のメディアサイトを閲覧し、内容をレポートしなさい。 ②「日中韓共同世論調査」（言論NPO、2016)/「第4回日韓共同世論調査」レビュー ③韓国、中国、ニュージーランド、オーストラリアのメディアをひとつレポートしなさい。 ④新聞通信調査会　「諸外国における対日メディア世論調査」（2016、2015） ■日本関係に注意してください。 ■A4判1枚（最大表裏2頁）内、40字×35～40行程度　本文10.5ポMS明朝 ■閲覧したURLなどは明記（アクセス日も）、参考資料、文献があれば末尾に付すこと。 ■提出日は1月13日（金）授業 レポート、アサイメント提出の基本(2008年版)

第13回		オーストラリア(4)　download
第12回 第11回	12/9,16	オーストラリア(2)　download 差し替え オーストラリアのマス・メディア（概要） オーストラリア大使館　http://www.australia.or.jp/
第10回	12/2	ニュージーランドのメディア(2)/オーストラリア(1)　download
第9回	11/25	ニュージーランドのメディア(1)　download
第8回	11/18	ニュージーランド社会　植民地ジャーナリズム　download
		■ニュージーランドのメディア NZ Herald / The Press /　The Dominion Post / NZ ABC NZ Press Council /　NZPCReport / Fairfax Media Japanese Downunder　  「ニュージーランド新聞史(1)」　『新聞通信調査会報』　437(1999.4)  「ニュージーランド新聞史(2)」　『新聞通信調査会報』　444(1999.11) ニュージーランド国勢（外務省）
		オセアニア島しょ国のメディア　オセアニア資料 島嶼国のメディア：フィジー 　 フィジーのメディア
第7回	11/11	韓国(6) 　韓流　download1 　download2
第6回	11/4	韓国(5) 　韓国文化とメディア　download アジアのニュース
第5回	10/28	韓国(4) 　ゲストスピーカー　尹煕一・京郷新聞東京支局長
第4回	10/21	韓国(3) 　download
第3回	10/14	韓国(2) 　アジアのニュース=シンガポール、韓国、フィリピン　リアぺ
第2回	10/7	韓国(1)　download 韓国の新聞のon-line(日本語で読めます） 朝鮮日報　　　東亜日報　　　中央日報 　　ハンギョレ新聞 KBSWorld　　Live de Korea　　韓国文化院（日本） インターネットラジオ
第1回	9/30	オリエンテーション　download 　リアぺ
		CIA World Factbook 　NHKワールド 太平洋関係各国情報（外務省）　http://www.mofa.go.jp/mofaj/area/pacific.html

オーストラリア関係index	yahoo news(Australia)
SBS 　SBS(日本語番組）	オーストラリアニュースが読めるぞ (日豪プレス）
主要新聞系統図 「オーストラリアのマス・コミュニケーション略年史：1788-1901」 『コミュニケーション研究』第26号（1996.3.25)、pp.51-70.    19世紀オーストラリア植民地新聞の生成過程 『コミュニケーション研究』no.33(2003)

以下2015年度

BBCジャパン稼働　世界の「報道の自由」ランキング（2015）
　　　　　　　　　　　　　　　「第11回日中世論共同調査」（言論NPO、2015) 　「第3回日韓世論共同調査（言論NPO、2015）

世界の新聞・ニュース　　世界の新聞一面 　The PaperBoy　
オセアニアのニュース

【以下、2014年度です】
 SBS 　SBS(日本語番組）
「第10回日中世論共同調査」（言論NPO、2014)

以下は2013年度版授業

[参考文献] 　講義資料
Cunningham & G.Turner, ed., The Media & Communications in Australia 3rd ed. Sydney: Allen and Unwin, 2010.

鈴木雄雅・蔡 星慧　編著『韓国メディアの現在』（岩波書店、2012）
追手門学院大学オーストラリア研究所『オーストラリア研究紀要』
オーストラリア学会（編）　　『オーストラリア研究』
越智道雄　『ｵｰｽﾄﾗﾘｱを知るための48章』（明石書店、2000）
杉本良夫　『オーストラリア』（岩波新書、2000）
関根政美　『多文化主義社会の到来』（朝日選書、2000）
竹田いさみ　『物語　ｵｰｽﾄﾗﾘｱの歴史』（中公新書、2000）
堀　武昭　『オーストラリアＡ to Z』（丸善ライブラリー、1993）
『オセアニアを知る事典』（平凡社、2010）
池本健一『ニュージーランドAtoZ』（丸善ライブラリー、1998）
和田明子『ニュージーランドの市民と政治』（明石書店、2000）

アジアのマスコミ 　　※付参考文献表
ハンギョレ新聞社、川瀬・森訳『不屈の新聞社』（現代人文社、2012）
Shelton a. Gunarathe ed.,HandBook of The MEDIA in Asia, New Dehli: Sage Publications, 2000.
WAN ed., WORLD PRESS TRENDS 2012 Edition.
【サブテキスト】……受講のためには最低限必要な知識を得るめに
林理介ほか『アジア・太平洋の新聞』（日本新聞協会、1985）
J.A.レント、梶谷素久訳　『アジアの新聞』(東出版、1972）

青木　保・梶原景昭（編）『情報社会の文化１　情報化とアジア・イメージ』（東京大学出版会、1999）。
『アジアからの発信』（プロジェクト報告書「アジアからの発信～アジアのテレビ番組の交流促進・多様化に向けて」（放送文化基金、1997.1）　　　同『資料編』（放送文化基金、1997.3）
アノーマ，ジュタベール「タイにおけるテレビ・メディア状況の変遷」『社会学研究科論集』1997.no.4, pp.81-87.
アンダーソン，Ｂ．関根政美（訳）「＜遠隔地ナショナリズム＞の出現」『世界』586号（1993.9）、pp.179-190.
石井健一・渡辺聡・周兆良「台湾で大人気日本テレビ番組」『放送文化』1997.2,pp.106-117.
井谷　豊「衛星とCATVが結びついたアジアの多チャンネル時代」『放送研究と調査』1997.5,pp.12-21.
猪股英紀「多チャンネル型ケーブルテレビの発展過程」『放送研究と調査』1997.10, pp.66-69.
上野正英「アジアにおける衛星事業の進展」『放送研究と調査』1994.5,pp.32-43.
　　　　「海外諸国における衛星テレビの現況」『ＮＨＫ放送文化調査研究年報』39（1994），pp.95-124.
海部一男「放送事業におけるマードックの世界戦略」『放送研究と調査』1996年10月号、pp.32-38.
加藤敏春＋さくら総合研究所・環太平洋研究センター『アジア・ネットワーク』（日本経済評論社、1997）
邱　　　「1990年代の東アジア諸国の放送政策の変容」『慶応義塾大学　新聞研究所年報』No.46(1996),pp.97-117.
河野謙輔・原由美子「アジアのテレビニュースが伝えるアジア」『ＮＨＫ放送文化調査研究年報』38（1993），pp.111-158.
国際通信研究所『アジア地域における映像国際研究の普及促進に関する調査研究』（1998）
佐伯啓思「メディア・グローバリズムと文化防衛」『アステイオン』No.46(1997秋),pp.121-133.
桜井元雄「『多チャンネル化』が進むアジアのテレビ放送」『放送研究と調査』1993.1,pp.2-13.
周　兆良「台湾におけるテレビ放送の多チャンネル化、国際化の進展」『マス・コミュニケーション研究』No.53(1998), pp.125-136
杉原　薫「世界史のなかの『東アジアの奇跡』」『季刊アステイオン』No.45(1997夏）、pp.140-150.
鈴木雄雅「アジア　太平洋地域におけるマス・メディア－衛星放送の進出は何をもたらすのか」『東亜』no.331（1995),pp.86-100.
鈴木雄雅「激変する情報環境とアジア」『アステイオン』No.36(1995春）,pp.86-93.
　　　　「マルチメディア・フィーバーから考えること」『ソフィア』no.174 (1995),pp.234-241.
　　　　“SatelliteBroadcasting and the Asian Media Market,”Japan Review of International Affairs, Vol.12. No.2(Summer 1998),pp.93-109.
鈴木雄雅「ジャーナリズム」『概説オーストラリア史』有斐閣選書、1988
竹田いさみ・森健（編）　『オーストラリア入門』（共著、東京大学出版会、1998）「メディア」
曽根俊郎「アジア～ニューマーケットからの視点～」『放送研究と調査』1999.3, pp.66-75.
『第７回日韓国際シンポジウム報告要旨集　インターネット上のマス・メディア』（1998.11.1、東洋大学）
田中康夫「パプア・ニューギニアにおける情報通信の背景」『慶応義塾大学　新聞研究所年報』No.47(1997),pp.165-178.
トリムソン，Ｊ．片岡信（訳）『文化帝国主義』（青土社、1993年）
内藤　耕「開発体制下のメディアと言語政策―マレーシアの転換を例に―」『マス・コミュニケーション研究』No.49(1996), pp.128-142.
橋本秀一「台湾・公共テレビ開局にみる『公共感』の変化」『放送研究と調査』1998.11,pp.10-19.
　　　　「韓国・台湾における放送政策の変化」『情報通信学会誌』第56号（vol.15 no.3),1998.1, pp.57-67.
服部弘・原由美子「多チャンネル化の中のテレビと視聴者－－台湾ケーブルテレビの場合」『放送研究と調査』1997.2, pp.22-37.
ハンチントン，Ｓ、鈴木主税（訳）『文明の衝突』（集英社、1998）
フレデリック，Ｈ．Ｈ．、川端末人ほか訳『グローバル・コミュニケーション』（松柏社、1996）
ボーゲル，Ｅ．渡辺利夫（訳）『アジア四小竜』（中央公論社、1993年）
本多周爾「国家」『マス・コミュニケーション研究』No.50(1997), pp.111-118.
三上俊治ほか「日米中をめぐる世論とマスメディア」『慶応義塾大学　新聞研究所年報』No.47(1997),pp.43-69.
三好崇一「1980年代の中国ジャーナリズム」『コミュニケーション研究』第20号（1980), pp.1-69.
　　　　　　「フィリピンについての一考察」、『コミュニケーション研究』第24号(1994年）,pp.15－89.
村瀬真文ほか「変貌するメディアとスポーツビジネス（２）ヨーロッパ～有料放送の独占に歯止め～」『放送研究と調査』1999年２月号、pp.12-29.
森口　宏「成長続けるインドのケーブルＴＶ産業」『放送研究と調査』1997.3.
　　　　「インドネシア初の放送法の成立とその背景」『放送研究と調査』1998.7, pp.42-51.
林　　相ほか「アジア４年の情報と環境問題に対する意識」『東京大学社会情報研究所調査研究紀要』８（1996）, pp.53-85.
渡辺光一「変貌するアジアのテレビ・メディア」『ＮＨＫ放送文化調査研究所』43（1998）、pp.204-217.
特集「アジアの情報流通と国際化」『情報通信学会誌』第49号（vol.13 no.3),1995.11, pp.2-45.
特集「グローバル衛星時代における放送・通信サービス」『情報通信学会誌』第53号（vol.14 no.3),1997.1, pp.6-59.
　　「グローバル戦略とインターネット」『情報通信学会誌』第59号（vol.16 no.3), 1999.1, pp.63-77.
特集「近づく韓国での日本の放送番組の解禁」『放送研究と調査』1999.3, pp.2-29.
「競争、BS、CATV･･･韓国メディア界の暑い季節」『新聞通信調査会報』382号（94/9/1)

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